ローラー製品の重機・建機の高価買取専門店

1878年
創業者川崎正蔵が川崎築地造船所（東京）を創設。

1896年
株式会社川崎造船所（神戸）を創業。松方幸次郎が初代社長に就任。

1897年
伊豫丸（川崎造船所第一番船）進水

1902年
乾ドック（神戸工場 第1ドック）完成

1906年
兵庫工場を開設

1906年
わが国初の潜水艇を完成

1908年
民間造船所初の大型軍艦「淀」竣工

1911年
国産化第1号蒸気機関車完成

1918年
兵庫工場に飛行機科を設置

1919年
船舶部を分離して、川崎汽船（株）を設立

1922年
当社初の航空機（乙式一型偵察機）完成

1926年
東京市の永代橋を勢作

1928年
兵庫工場を分離して、川崎車輛を設立

1933年
「六甲号」自動車の製作販売を開始

1934年
満鉄「あじあ号」用パシナ形蒸気機関車を納入

1937年
飛行機部門を分離して、川崎航空機工業（株）を設立

1939年
川崎重工業株式会社として社名変更

1941年
「飛燕」戦闘機の生産を開始

1950年
製鉄部門を分離して、川崎製鉄（株）を設立

1952年
ヘリコプタの製造を開始（ベル47D型）

1969年
川崎重工業、川崎車輛、川崎航空機工業の合併

1969年
国産初の産業用ロボット「川崎ユニメート2000」誕生

1969年
モーターサイクル「H1」を発売

1972年
モーターサイクル「Z1」を発売

1972年
汽車製造（株）を合併、川重冷熱サービス（株）を設立

1973年
ジェットスキーの販売を開始

1975年
米国でモーターサイクルの生産を開始

1976年
ガスタービン発電設備PU200を開発

1979年
BK117型ヘリコプタ初飛行

1986年
アメリカで鉄道車両生産開始

1988年
アメリカで建設機械生産開始

1981年
わが国初のLNG運搬船を引渡し

1989年
明石海峡大橋主塔工事を受注

1991年
英仏海峡海底鉄道トンネル掘削機、掘削に成功

1996年
東京湾アクアライン向け世界最大径シールド掘削機、掘削完了

1996年
創立100周年

2001年
北米唯一の鉄道車両の一貫製造を行う最新鋭の鉄道車両専用工場が完成

2001年
社内カンパニー制と執行役員制を導入

2002年
船舶部門が（株）川崎造船として分社独立
精機部門（油圧機器部門）が（株）カワサキプレシジョンマシナリとして分社独立

2003年
破砕機事業部門が（株）アーステクニカとして分社独立（（株）神戸製鋼所との合弁）

2004年
台湾高速鉄道向け車両初出荷

2005年
プラント部門がカワサキプラントシステムズ（株）として分社独立

2006年
環境部門がカワサキ環境エンジニアリング（株）として分社独立

2007年
カワサキプラントシステムズ（株）とカワサキ環境エンジニアリング（株）が合併し、新たにカワサキプラントシステムズ（株）として発足

2007年
次期固定翼哨戒機（XP-1）試作1号機・次期輸送機（XC-2）試作1号機ロールアウト

2008年
（株）アーステクニカを完全子会社化

2009年
建設機械部門が（株）KCMとして分社独立

2010年
（株）川崎造船、カワサキプレシジョンマシナリ、カワサキプラントシステムズを再統合

K10/K12-2/K12A/K12B/K20-2/K20MB/K20TA/K20TB/K20W2/K20W-2/K20WHA/K20WHB/K20WMB/K20WTAK20WTA-2/K20WTB/K202/KMRH10Z/KMRH12/KMRH12D/KMRH10Z/KR15/KR15B/KR20C/KR20D/KR20W-2/KV3SB/KV3WA/KV3WB/KV4-2/KV4A/KV4A-2/KV4A-3/KV4SB/KV4WA/KV4WB/KVR4

明治時代の造船所に始まる老舗企業であり、大正時代の第一次世界大戦による造船活況、そして世界大恐慌、昭和時代の第二次世界大戦、戦後の高度成長期と日本の近代史・産業史とともに存続してきた。現代においては、三菱重工業、IHI（旧石川島播磨重工業）と共に、日本の重工業における三大企業の一つである。
かつては川崎財閥（松方コンツェルン）の主要企業であった経緯から、川崎製鉄（現JFEスチール）・川崎汽船とも関係がある。
本社は神戸市中央区の神戸クリスタルタワーである。また東京都港区浜松町に東京本社も設置している。
なお「川崎」は創業者の川崎正蔵の姓が由来であり、神奈川県川崎市とは無関係である。

【主要事業・製品】
製造する商品は多岐にわたる。同社は製造製品の分野ごとのカンパニー制度をとっており、2011年（平成23年）現在では以下のカンパニーで構成されている。グループ連結での売上構成は、船舶海洋事業9.6%、車両製造事業10.9%、航空宇宙事業16.0%、ガスタービン・機械事業16.5%、プラント・環境事業7.2%、モーターサイクル&エンジン事業19.1%、精密機械事業11.4%、その他事業9.2%となっている（2011年3月期）。