ユンボ／油圧ショベル／エクスカベーター／バックホー製品の重機・建機の高価買取専門店

1853（嘉永6年）
石川島造船所創設

1876（明治9年）
石川島平野造船所設立

1889（明治22年）
有限責任　石川島造船所設立

1907（明治40年）
播磨船渠（株）設立（のちに合併）

1924（大正13年）
（株）石川島飛行機製作所設立（のちの立飛企業（株）、新立川航空機（株））

1929（昭和4年）
自動車部門分離、（株）石川島自動車製作所設立（のちにいくつかの合併を経て、いすゞ自動車（株）に）
播磨船渠（株）が（株）播磨造船所に改称

1936（昭和11年）
芝浦製作所（現・（株）東芝）と共同で石川島芝浦タ-ビン（株）設立（陸用蒸気タービンの製作）

1939（昭和14年）
芝浦製作所（現・（株）東芝）、米ユナイテッド・エンジニアリング社と共同で芝浦共同工業（株）設立

1941（昭和16年）
名古屋造船（株）設立（のちに合併）

1945（昭和20年）
石川島平野造船所が2度の社名変更の後、石川島重工業（株）を設立

1954（昭和29年）
呉船渠、（株）播磨造船所から独立し（株）呉造船所発足

1957（昭和32年）
ジェットエンジン専門工場として、田無工場開設

1959（昭和34年）
石川島ブラジル造船所設立

1960（昭和35年）
石川島重工業（株）と（株）播磨造船所とが合併、石川島播磨重工業（株）発足

1961（昭和36年）
石川島芝浦タービン（株）の（株）東芝への吸収合併に伴い、石川島芝浦精機（株）を設立 （のちに合併）
名古屋重工業（株）設立（のちに合併）

1962（昭和37年）
石川島芝浦精機（株）および芝浦ミシン（株）と合併（資本金154億円）

1964（昭和39年）
重機械工場として横浜第一工場（現・横浜第二工場）新設
名古屋造船（株）および名古屋重工業（株）と合併（資本金240億円）
造船工場として横浜第二工場（現・IHIMU横浜工場）新設（第一船起工は10月22日）

1967（昭和42年）
芝浦共同工業（株）と合併（資本金258億7200万円）

1968（昭和43年）
重容器工場として横浜第三工場（現・横浜第一工場）第一期工事完成
（株）呉造船所と合併（資本金288億7200万円）

1973（昭和48年）
知多工場 （現・愛知工場）開所

1981（昭和56年）
日本航空機エンジン協会を設立（三菱重工業（株）、川崎重工業（株）と共同）

1983（昭和58年）
日、英、米、独、伊5ヵ国による民間機用エンジン（V2500）の開発でインターナショナル・エアロエンジンズ社設立

1988（昭和63年）
ディーゼルエンジン部門を分離し、（株）ディーゼルユナイテッドを設立

1994（平成6年）
「横浜エンジニアリングセンター」竣工

1995（平成7年）
住友重機械工業（株）と共同で（株）マリン ユナイテッドを設立

1998（平成10年）
ジェットエンジン部品工場として相馬工場竣工

2000（平成12年）
日産自動車（株）の宇宙航空事業を継承して設立した（株）アイ・エイチ・アイ・エアロスペースが営業開始

2001（平成13年）
製紙機械部門を分社化し、独・フォイト社と合弁で（株）アイ・エイチ・アイ フォイト ペーパーテクノロジーを設立

2002（平成14年）
「横浜エンジニアリングセンター二号館」竣工
船舶海洋事業を会社分割し、（株）アイ・エイチ・アイ マリンユナイテッドを設立

2003（平成15年）
（株）新潟鐡工所の「原動機事業」および「交通システム・車両・除雪関連事業」を継承し、新潟原動機（株）と新潟トランシス（株）を設立
宇宙開発事業を（株）アイ・エイチ・アイ・エアロスペースに統合

2004（平成16年）
中国に現地メーカーと相次いで機械関係の合弁会社を設立
車両用ターボチャージャ「長春富奥石川島過給機有限公司」
機械式駐車設備「杭州西子石川島停車設備有限公司」（石川島運搬機械（株））
汎用圧縮機「IHI寿力圧縮技術有限公司」

2006（平成18年）
本店所在地を東京都江東区豊洲（豊洲IHIビル）へ変更

2007（平成19年）
相馬第二工場を開設
従来の相馬工場を相馬第一工場とし、合わせて相馬事業所を開設
社名を石川島播磨重工業株式会社から株式会社IHIに変更

2008（平成20年）
セメントプラント事業をカワサキプラントシステムズ（株）へ譲渡し、事業の選択と集中を進める

2009（平成21年）
ごみ処理施設（汚泥溶融・焼却処理施設を含む）の営業・計画・施工業務を、（株）IHI環境エンジニアリングへ移管
物流・鉄構事業本部と機械事業本部を廃止し、物流・鉄構事業本部を「ロジスティクスセクター」、「社会基盤セクター」、「海洋・鉄構セクター」に、機械事業本部を「産業システムセクター」、「回転機械セクター」の5セクターを新設
（株）栗本鐵工所、松尾橋梁（株）の橋梁・水門およびその他鋼構物事業を継承した新会社、（株）ＩＨＩインフラシステムを設立
シールド掘進機事業の新会社であるジャパントンネルシステム（株）を、ＪＦＥエンジニアリング（株）と共同で設立

2010（平成22年）
エネルギー事業本部を廃止し、エネルギーシステムセクターと原子力セクターを新設

2011（平成23年）
(株)東芝と原子力発電所向けタービン用機器製造合弁会社IHI・東芝パワーシステム(株)を設立

2012（平成24年）
電気通信会社の明星電気(株)を子会社化
IHI運搬機械(株)および石川島建材工業(株)を完全子会社化
ルクセンブルクのポールワース社と製鉄機械事業を行なう合弁会社、(株)IHIポールワースを設立
熱・表面処理事業強化のため、スイスのイオンボンド社を子会社化

2013（平成25年）
(株)アイ・エイチ・アイ　マリンユナイテッドと、JFEホールディングス(株)傘下のユニバーサル造船(株)を統合し、ジャパン　マリンユナイテッド(株)を設立
IHIメタルテック株式会社の圧延機事業に関する権利および義務を三菱日立製鉄機械株式会社に承継

2014（平成26年）
褐炭焚きボイラ市場への早期参入を目的として、Steinmüller Engineering GmbHを買収
三菱重工業(株)、(株)日本政策投資銀行と、民間航空エンジン事業会社「三菱重工航空エンジン(株)」を設立

4J/7J/10Z/12JX/12NX/15J/15NX/18J/18UJ/18UJ-2/20JX/20NX/20Z/20Z2/25J/25JX/25NX/28J/28N/30J/30JX/30NX/30UJ/30UJ2/30UJ2/30UJ-2/30Z/32J/35NX/35UJ/38UJ/38UJ-2/40JX/40NX/40Z/40J/45J2/45J-2/45N/45NX/45UJ/45UJ-2/45UJ-3/50Z/55J/55J2/55J-2/55N/55UJ/55UJ-2/55UJ-3/IS4FX/IS4GX/IS4GX-3/IS005/IS7FX/IS7GX/IS7GX-2/IS7GX-3/IS008/IS009S/IS9UX/IS9UX-2/IS9UX-3/IS010A/IS10F/IS10F-2/IS10FX/IS10G/IS10G-2/IS10GX/IS10gX-2/IS10GX-3/IS10S/IS10S-2/IS011S/IS12G/IS12GX/IS014/IS014G-2/IS014GX-2/IS14GX-3/IS14PX/IS14PX-3/IS015S/IS018S/IS20S/IS25FA/IS25G/IS25G-2/IS25GA/IS25GX/IS25GX-2/IS25GX-3/IS25S/IS25S-2/IS27F-2/IS27FX/IS27G/IS27GX/IS28G-2/IS28GX-2/IS28GX-3/IS28PX/I28UX/IS28UX2/IS28UX-2/IS30F/IS30FX/IS30G/IS30G-2/IS30GX/IS30GX-2/IS30GX-3/IS30S/IS30S-2/IS33SX/IS35F/IS35F-2/IS35FX/IS35G/IS35G-2/IS35GX/IS35GX-2/IS35GX-3/IS35S/IS35S-2/IS40F/IS40F-2/IS40FX/IS40G/IS40G-2/IS40GX/IS40GX-2/IS40GX-3/IS40S/IS40S-2/IS50G/IS50G-2/IS50GX/IS50GX-2/IS50GX-3/IS50S/IS50S-2/IS55UX/IS55UX-2/ISA008

日本の工業技術をリードしてきた企業の一つであり、旧国鉄（現：JR東日本）東京駅の丸の内側本屋の鉄骨の建造（施工は大林組が担当し、1914年に開業）、永野治による日本初のターボ・ジェットエンジン開発（1945年）、日本国内最大の大型海水淡水化装置建設（1967年）、東京湾アクアライン工事用シールド掘進機納入（1997年）、明石海峡大橋のケーソンやタワー（主塔）の建設（1998年）など、その業績は数多く存在する。
そのため、同社のトップは政財界において大きな発言力を持ち、社外においても様々な場面で重用されてきた。最近では伊藤源嗣が日本経済団体連合会（日本経団連）の評議員会副議長を務めていた（就任時は社長、2003年～2007年）。1980年代に中曽根康弘首相が進めた行政改革においては、その基本方針をまとめた第二次臨時行政調査会の会長を同社出身の土光敏夫が務め、その主要政策として実行された日本電信電話公社の民営化では真藤恒が同公社の最後の総裁、及び日本電信電話(NTT)の初代社長としてその移行を実現させた。また、稲葉興作は1993年～2001年に日本商工会議所の会頭であった。