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新潟鐵工所の前身は1895年に開設された日本石油付属新潟鉄工所。日本石油（現・JX日鉱日石エネルギー）の関連事業部門として、新潟県新潟市で石油事業関連の機械製造を開始した。1910年に分離・独立して正式発足。初代社長には日本石油創始者の長男・山口達太郎が就任。1917年に本社を東京都に移転した。
1919年には国内で初となる産業用ディーゼルエンジンを開発。1949年には東京証券取引所一部に上場した（証券コード:6011）。エンジンやガスタービン、石油化学プラントの開発等を主力に、総合機械メーカーに成長。出身地である新潟県内に主力工場を展開し、関連会社も含め、造船や鉄道車両、各種産業機械の製造などを行ってきた。
しかし海外エンジニアリング部門の業績が急激に悪化し、資金不足が深刻化。2000年3月期に債務超過に陥り、工場の再編や人員削減、不動産売却などで財務体質の改善を目指した。しかし、その後も事業中断や支払いが滞ったことに加え、アメリカ同時多発テロ事件の影響で受注が大幅に減少。更に株価も低迷するなど状況は好転せず、自力再建を断念し、2001年11月27日、東京地方裁判所に会社更生法の適用を申請、受理され、経営が破綻した。負債総額は約2270億円。
その後、新潟鉄工の各事業は他社に譲渡された。新潟鉄工は第一勧銀グループに属していたため、譲渡先も第一勧銀系企業（特にIHI）の出資・支援により設立された企業が多い。

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株式会社新潟鐵工所（にいがたてっこうしょ）は、東京都大田区蒲田本町に本社を置いていた総合重機の中堅メーカー。「新潟鉄工」また新潟県内では単に「鉄工」とも通称され、生産拠点のある新潟県では有力企業の代表格であった。
経営破綻後、主要事業は他社に譲渡され（譲渡先は後述）、2007年夏に清算業務を完了して解散した。